メンタル・ヘルス研究所日本生産性本部

メンタルヘルスQ&A

質問

 メンタル不調で主治医より診断書を発行されて、休職する従業員が増えています。治療が終われば、また職場復帰ということになるかと思うのですが、会社としてはその際に、どのようなことに気をつければよいのでしょうか?

回答(産業医科大学 産業医実務研修センター 黒木 弘明)

 職場復帰(以下、復職)に関するご質問ですが、まずは会社内での復職に関する基準やしくみを作ることが肝要です。ここではメンタル疾患の復職過程を考えながら、一般的な復職支援のフローを解説します。
(1)復職希望の申請
  休職中の従業員本人から、職場の上司を通じて人事総務部などに復職希望の申請が出され、そこから産業保健スタッフ(保健師・産業医)に連絡します。この復職の申請は、本人の希望だけではなく、主治医による「復職可能」の判断に基づいていることが前提です。そのため、申請の際には主治医による復職可能の判断が記載された診断書(復職診断書)の提出も必要となります。
(2)復職の判定
  必要な書類がそろった上で産業医による復職面談を行います。ここでは、従業員の現状の把握、(復職可と判断された場合に)職場として必要な支援プランを作成するため情報収集が行われます。必要に応じて、試験的な出勤(リハビリ出勤)をした上で、産業医が復職判定をすることもありますが、最終的には、産業医の復職に関する意見に基づいて事業者が復職の可否の判定をすることになります。
(3)復職支援プランの作成
  「復職可能」と判断された後も職場の支援は必要です。その支援計画(以下、復職支援プラン)を作成するには、産業保健スタッフに加えて、復職予定職場の管理監督者の参画が欠かせません。決められた配慮、支援を行うことは管理監督者の責任となります。また、判定の判断やプラン作成の場として、「復職支援委員会」を活用してもよいでしょう。
  メンタル疾患では、外傷など他の疾患と異なり、主治医により「復職可能」と判断された従業員の状態はさまざまです。必ずしも治療が完了(治癒・完治)していなかったり、治療薬の内服や定期的な通院の継続を復職後も要すこともあります。その場合には、内服薬の副作用や、その影響によって支障が出る業務の有無について考慮する必要があります。
  さらに、メンタル疾患の再発を予防するための配慮も検討することも求められます。具体的には、一定期間の就業時間の縮減などの就業制限措置や、疾患の再発に繋がるストレス要因が職場にあると推察される場合や、内服薬の影響を考慮した場合の配置転換などが考えられます。
(4)復職後のフォロー
  復職判定、復職支援プランを経て復職を果たした後も、従業員の状態や治療状況の確認、復職支援プランの実施状況の確認のため、産業医によるフォローアップ面談が必要です。
(5)その他
  復職支援や復職後フォローを行っていても、メンタル疾患の場合は、その性質によって、しばしば再休職に至ることがあります。その場合にも上記の復職までの手順を繰り返し、会社の人事規定(合計休職期間など)に則した対応をすることが大切です。
  復職支援は、事例ごとに行き当たりばったりの対応をするのではなく、フローを明確にし、それに基づいた確実な対応をすることが重要です。そのためには、復職支援のフローを制度化し、すべての管理監督者が理解できるように情報提供や研修を行うことが必要になります。